有料のウイルス対策ソフトは必要なのか？家電量販店PCスタッフが解説

2017年よりも前の話。パソコンを購入したらセットでウイルス対策ソフトをつけるのが常識でした。

昨今では私と同業者みたいな人達がYouTubeやブログ記事などで「もうウイルス対策ソフトなんていらないよ！」という情報が浸透していった事により、有料のウイルス対策ソフトを使わない人も増えてきています。

本当に有料のウイルス対策ソフトは無くても大丈夫なの？と不安に思っている方向けに、この記事で解説していきますので参考になればと思います。

【結論】個人で使うPCならほとんどの人は必要ない

すでに標準でついている「Windows Defender」が優秀

実はWindowsのパソコンにはすでに「Windows Defender」という無料で使えるウイルス対策機能が標準で搭載しています。

このWindows Defenderですが、2016年よりも前までは単体で使用するには性能が心もとありませんでした。

しかしWindows10が発行されてウイルス対策性能が強化されたことにより、ウイルスに対するブロック率で言えば、今や下手な有償のウイルス対策ソフトよりも優秀になってしまっている状態です。

AVTESTやAV-Comparativesが結果を証明

AVTESTやAV-Comparativesという第三者機関が年に2回、各社ウイルス対策ソフトの性能テストを行い、その性能に対して各項目ごとに順位をつけているデータを公開しています。

性能に自信のあるセキュリティーソフト会社は、これらの組織に大金を払って検証してもらっています。（ちなみに一回のテスト参加費が500万円するそうです。）

全てのセキュリティーソフト会社が含まれる訳ではないのですが、有名どころはほぼ参加します。

なぜなら参加しないと性能に自信が無いとみなされて評判を落としてしまうからです。

そんな第三者機関のセキュリティー性能テストでも、セキュリティーソフト大手３社に匹敵する程の上位成績を叩き出しているのが、Windowsに標準搭載している「Windows Defender」なのです。

有料ウイルス対策ソフトが必要な人とは？

会社や学校から入れなさいと指示がある場合

ご自身が所属している会社や学校、または組織などから有料のウイルス対策ソフトを入れるように指示がある場合は必須となるでしょう。

ただし昨今では、入学前に用意するPCで学校側からセキュリティーソフトを入れなさいという指示もほとんどなくなったかのように思います。(Windows Defenderを指定してくる学校がほとんど)

なのでどちらかというと会社に所属している方で、顧客情報や社外秘にアクセスできるノートPCを持ち歩く機会がある人とかは、会社から義務として入れるように指示があったりする場合があります。

いくらディフェンダーが優秀になったからとはいえ、もし有料のウイルス対策ソフトを入れていないPCから情報が漏れてしまった時に、無料で使えるディフェンダーではウイルス対策を疎かにしていると判断されるからなのでしょう。

会社によっては一年ごとに有償のセキュリティーソフトが入っているかのチェックをするところもあったりするくらいです。

顧客情報を取り扱う個人事業主の場合

個人事業主の場合は有料のウイルス対策ソフトを入れるかどうかは自己判断となります。

しかし、顧客情報をPCで管理する場合はやはり信用の面で入れておいた方がいいと思います。

万が一の際、会社に所属している場合はある程度会社が尻を拭ってくれますが、個人事業主の場合は全て自分の責任となります。

またお客様に、有料のウイルス対策ソフトを使っていないと知られれば、お客様によっては「危機管理能力は大丈夫か？」となり信用を失いかねません。

迷惑メール対策機能が欲しい場合

Windows Defenderや格安のウイルス対策ソフトには迷惑メール対策機能がついていません。

GmailやiCloudメールなどの一部メールには迷惑メールの振り分け機能が標準でついていますが、中には迷惑メール対策機能がついていないメールも存在します。

迷惑メールかどうか判断できずに、メールを開いてウイルス感染しましたというような事態を防ぎたい場合は有料のウイルス対策ソフトが必要になります。

インターネットバンキング保護機能が使いたい人

この機能もWindows Defenderにはついていません。

有料のウイルス対策ソフトにはインターネットバンキング保護機能がついている事が多く、専用のブラウザからインターネットバンキングを開くとより安全にインターネットバンキングが使えるよという機能がついています。

また、インターネットバンキングを取り扱う各銀行の利用規約には、「有料のセキュリティーソフトが入っていないパソコンからハッキングされて損失被っても、うちは一切責任取らないよ」というような記載があることがほとんどです。

これは株やFXのサイトも利用規約に書いてあることが多いです。

この点に関してはWindows Defenderがまだ世間的に信用がないというよりは、各会社がいざという時に少しでも責任逃れをしたいというような気持ちが見えます。

パソコンの使い方サポートを受けたい人

トレンドマイクロ社のウイルスバスターなど、一部のウイルス対策ソフトはパソコンの使い方に困った際の電話サポートを付帯しているサービスもあります。

こういった「電話サポート」「インターネットバンキング保護」「迷惑メール対策」などの機能は、昨今厳しい各セキュリティーソフト会社の生き残り戦略として付帯しているサービスではありますが、使い方サポートを日常的に受けたいというユーザーの方は結構多いと感じます。

もし、ウイルス対策ソフトと共にPCの電話サポートを利用したいという方は、ウイルスバスターの場合、「+デジタルライフサポートプレミアム」という白のパッケージを購入する必要があります。

ウイルスバスターの赤パッケージではPCの使い方サポートはついていません。

まとめ

「パソコンを個人で使う分には無くても問題ない」

「会社の指示がある場合や顧客情報を取り扱う個人事業主は必要」

参考までに。。。